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ZEH住宅は高断熱で省エネな住宅
アラハウス(株式会社小野寺工務店)でも、お客様のご要望により対応してまいります。

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ZEH(ゼッチ)とは、net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略で、「エネルギー収支をゼロ以下にする家」という意味です。家庭で使用するエネルギーと、太陽光発電などで創るエネルギーをバランスすることで、1年間の消費エネルギー量を実質的にゼロ以下にします。
 家全体の断熱性や設備の効率化を高めることで、夏は涼しく冬は暖かい快適な室内環境を保ちながら省エネルギーを目指しています。
 2050年のカーボンニュートラル(脱炭素社会)の実現に向けて、政府が新たな「地球温暖化対策計画」と「パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略」を202110月に閣議決定しました。それにより住宅の断熱性能も更新、段階的な性能の向上が求められ、遅くとも2030年度までにZEH基準が義務化される予定です。

ZEH 住宅に必要な3つの要素

ZEHの断熱
1.断熱

高性能の窓や高断熱材を利用した、エネルギー効率の良い
住宅であることも
ZEH 住宅の重要な要素です。

ZEHの省エネ
2.省エネ

LED 照明や高効率の給湯システム、省電力稼働の冷暖房や
換気システムなどで、無駄な電力を省くことが求められます。

ZEHの創エネ
3.創エネ

ZEH では生活で消費するエネルギーよりも、生み出すエネルギーが多くなることを求められるため、太陽光発電などのエネルギーを生み出す設備の設置が必要です。

ZEH住宅とは

上記のようにZEH住宅とは年間で使うエネルギーが創るエネルギーによって
差し引きゼロ以下になる住宅です。

ZEH住宅の基準

「Z E H 住宅」として認められるためには…

ZEH住宅を選ぶメリット

日常生活での
光熱費の削減

無駄な電力を生み出さない省エネシステム・断熱の強化・太陽光発電などで、エネルギー使用量を極めて低く抑えているので、光熱費を安くできます。

発電所の燃料となっている石油や天然ガスの価格が高騰する昨今の状況においては、電気料金の値上げが進むことも予測されますが、「ZEH」ならそもそも電気の使用量を抑えているので、通常の住宅に比べると影響は少なくなります。

快適性の
維持

断熱性の高い住環境により、冷暖房を過剰に使うことなく快適な空間を作れます。

冬季には風呂場でヒートショック(急激な温度変化で起こる血圧の変動)による心臓発作が起きるなどの問題がありますが、「ZEH」は住宅全体を暖めているので、その防止効果も期待できます。

非常時の
備え

太陽光発電などの創エネ設備や蓄電池を設置すれば、停電や自然災害時の非常電力をまかなえます。

自家発電したエネルギーを蓄電池システムで蓄えることで、気象災害や、規模の大きな地震などによる停電時でも電気を使えるようになります。
家族と連絡を取るためにスマートフォンを充電するなど、災害時でも電気が使える安心な生活を送れます。

補助金制度を
活用できる
可能性がある

ZEH住宅には、国土交通省・環境省・経済産業省の連携により実施されている補助金制度があります。

ZEH住宅の補助金制度を利用するには、地域ごとに定められた断熱性能のクリア、再生可能エネルギーシステムの導入などの細かな条件が決められています。

ZEH住宅を選ぶデメリット

初期費用がどうしても
高くなる

ZEH住宅は創エネ設備、省エネ設備を導入するため、一般的な住宅よりは初期費用がどうしても高くなってしまいます。
ただし、ZEH住宅を建てる際には補助金制度を利用できる可能性があります。

外観や間取りが
思い通りにならない
場合がある

エネルギー消費効率を高めるために吹き抜けの空間が設けられない…。
太陽光発電パネルの発電効率を高めるために屋根の形状が希望通りにならない…。などデザインに制約を受けることがあります。

■アラハウスのZEH普及目標と実績報告

新築戸建

2019

2020

2021

2022

2023

2025

実績​

目標

0%

0%

0%

0%

0%

60%

既存改修

2019

2020

2021

2022

2023

2025

実績​

目標

0%

0%

0%

0%

0%

50%

ZEH住宅には補助金制度を活用できる可能性があります!

ZEH の補助事業には国土交通省の「子育てエコホーム支援事業」「地域型住宅グリーン化事業」と、環境省の「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH) 化等支援事業」があり、それぞれ補助額や条件が異なります。(令和63月時点での情報ですので変更がある場合がこざいます)
補助金制度を利用するときは、お早めに!!
補助金事業には予算が設けられており、予算が尽きた際には補助金を受給できない可能性がございます。

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